C&C ひきこもりオンラインハンドブック
「逆恨み」をする人のどこに問題があるのかを特定する

相談業務に携わっているといわゆる「逆恨み」の問題を（自ら体験することはなくても）目撃するということがあります。ここでいう逆恨みとは、ある人物が別の人物に対して、良識に照らして不相当な程度にまで過去の特定の言動の責任を追及し、場合によっては社会的に不相当な手段によって報復するということを指します。この記事では逆恨みの問題を解説していきます。

しばしば逆恨みの問題は次のような枠組みで語られます。逆恨みは良識からして理解し難い程度に度を超えているが、世の中には「おかしい」人がいるので、そういった度を超えた報復がありうるということはやむを得ない。防ぎようがないが「おかしい」人と関わるのはなるべく避けよう。こういった枠組みです。このタイプの枠組みは一般的ですが、問題なしとしません。それは例えば「おかしい」と言われるような人がどのような点で「おかしい」のかをきちんと特定できていないことです。それは逆恨みの主体である人物の問題点を改善するためにも、またその人物が破滅的な行動に出るリスクを軽減するためにも、特定が必要なことです。

通常人と異なる人が、どのように通常人と異なるのかを特定することには、細心の注意が必要です。少なくとも、事実の認定について他の人と異なっているのか、事実の評価について他の人と異なっているのかの区別をするべきです。一般論として言えば、逆恨みの問題は、事実の評価に関する相違として理解されがちです。例えばAということをされた際にはBという仕方で報復することが社会的に相当であるのにCという仕方で報復するのは事実の評価が「おかしい」からであるといった仕方で理解されます。しかし多くのケースで、そもそも事実の認定について特異性があると思われます。例えばDということをされた際にはEという仕方で報復することが社会的に相当とされていたとしましょう（もちろんいかなる仕方であれ報復は正しいとは言えません）。そういった際に、客観的に見ればAということをされており、報復の程度はBであることが社会的に相当とされる状況で、事態を誤ってAではなくDという仕方で理解してしまうと、報復もBではなくEになってしまうということがありえます。このような誤解に陥っている人は、事実の評価に関して特異性がある訳ではなく、事実の認定に関して特異性があるのみであるにもかかわらず、そのように周囲の人から理解されない可能性があります。

事実の認定に関する特異性と事実の評価に関する特異性を区別することは、責任やリスクの問題を考える際に極めて重要です。なぜなら本人が自らの適切な行動指針を決定する際にも、他人が本人の行動を是正する際にも、その決定や働きかけの内容が変わってきてしまうからです。後者でなく前者の仕方で理解することで、多くのケースで責任の所在について再考することができますし、それを前提として将来の逆恨み事象を防いでいくことができるのではないかと思われます。

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