C&C ひきこもりオンラインハンドブック
べき論という規範を振りかざすのではなく、客観的な事実に注目するべきである

ひきこもり問題に取り組んでいる際にご家族やその他の支援者が気を付けるべきポイントとしてべき論を避けるということがあります。べき論とは「〇〇するべきである」といった形式で言える規範的言明のことを指します。この記事ではなぜべき論を避けるべきなのか、どのように避けるべきなのか、解説したいと思います。

べき論を避けなければならないのは、べき論には暗黙の前提があって、それを共有していない相手には効果がないからです。例えば「人は可能なら大企業に就職するべきである」という規範を共有していて初めて「あなたは大企業に就職すべきである」という言明が効果を持ちます。もしそもそも「人は可能なら大企業に就職するべきである」という規範にコミットしていない人がいるならば、その人に向かって「あなたは大企業に就職すべきである」という言明を繰り出したところで、その規範を持っている人が期待するような行動がもたらされることはありません。

べき論は効果的でないことに加えて、本人に対してプレッシャーも与えます。そもそも規範を共有していないということを自覚しそれを他人に説明できるほど状況理解が進んでいるのでなければ、例えば本人は「あなたは大企業に就職すべきである」といった言明に対して効果的に応答することができません。ひきこもり問題に関して一般的に、本人に対してプレッシャーをかけるような言動は避けるべきであるということが言われていますが、プレッシャーをかける中心的な事例はべき論のことであると思われます。

べき論を避けるにはどのようにすればよいでしょうか？ もちろん心の中で思って本人に対して言わないということは悪くない対応です。本人にストレスを与えないからです。しかしながらこれがベストな対応である訳ではありません。より優れているのは、家族や支援者自身がべき論を状況に当てはめるのを止めることです。べき論を避けて客観的事実に注目してみましょう。べき論を共有していないために言説が相手に通用しないといった事実も、べき論を避けて客観的事実に着目することで初めて気付くことができます。このレベルの努力を払って初めて、本人に害を与えることを止めるだけではなく、本人に裨益することができると言えるでしょう。

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