C&C ひきこもりオンラインハンドブック
障害診断は責任を軽減させる　ただその前提は具体的な事象の障害への包摂である

C&Cは、発達障害の可能性が否定できないご家族の方が医師の診断を受けることを実現できるように、依頼者の方にアドバイスしています。時には、依頼者の方のご尽力により、発達障害の可能性が否定できない方が診察を受けて、実際に発達障害であったということが判明する場合があります。そういった場合にご本人の診断の受け取り方は様々です。素直に受け入れる方もいらっしゃいますし、診断名を軽視される方もいらっしゃいます。この記事では診断名を軽視される方やそのご家族に向けて診断名の価値を説明したいと思います。診断名を軽視すべきではありません。診断されるかどうかは、社会的に見て大きな違いをもたらします。

診断名を軽視される方は、病気のように治療できない場合には障害との診断を受けても身体的な変化がなく、どんな問題でも解決することはありえないのだから、診断は無意味であるという趣旨の主張をされる場合が多いです。しかしながら、身体的な変化をもたらさないとしても、無意味ということにはなりません。それは発達障害が引き起こす問題の多くが、社会的な問題であるからです。

発達障害に起因する事象に関しては、発達障害自体について本人が責任を持っていない以上、本人の責任を問うことはできないまたは本人の責任が軽減されるはずである、ということは良識に照らして明らかです。逆に、特定の人物に関連しているが、発達障害のような明確な原因が存在しない事象については、その人物が責任を負わざるを得ないということも明らかです。よって、発達障害に起因する事象であるかどうかということは、本人の責任の有無を左右し、結果として第三者による支援の有無及び程度を大きく左右します。

問題は発達障害に関する診断を受けない限り、本人の責任の有無が確定せず、支援の有無及び程度も確定しないということなのです。そして診断を受けても、これらが直ちに確定する訳ではないということも重要です。つまりある人物に関連する様々な事象のうちで、どの事象が発達障害に起因するものなのかを確定するという作業が残っているからなのです。診断名を獲得することによって、この作業を開始することが可能になります。

発達障害であるかどうか診断を受けることの価値を本人や家族が共有しにくい背景には、以上の事情があります。そもそも概括的に言って、診断の有無は責任の所在を変更するような事実であるということを理解することが難しいですし、そのような事実に具体性を持たせるためには、本人の困りごとを障害に具体的に包摂して見せる必要があり、さらにそのような包摂は診断が前提になってしまうからです。上手く診断まで辿り着くことができた方は困難の半分を何とか乗り越えることができた訳ですから、是非とも残りの半分、すなわち診断名への困難の包摂に取り組んでいただきたいと思っております。

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