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自殺が企図される二つのパターン
 

自殺が企図される異なるパターンに応じて、別の対応を選ぶ必要があります

当相談室(以下C&C)には、次のような種類の相談にいらっしゃる方がいらっしゃいます。ご家族の方が自殺することを示唆しているのだが、どうすれば良いのだろうか、といった種類の相談です。相談の実際は様々ですが、依頼者の方がしばしば陥りがちな落とし穴を一つ紹介しておきたいと思います。それは、弱って死んでしまうタイプの自殺と自分を殺してしまうタイプの自殺の違いを認識することが難しいという落とし穴です。

世の中には、例えば、鬱病のために自殺を選んでしまう人がいます。精神科や精神病院が対応しなければならないのは、そういった人達です。ただし、自殺に言及する人はそのような人達に限られていません。実際にも、自殺を口にしているのに、精神科に行くと鬱とは診断されない人もいます。つまり精神障害が原因となって自殺しそうであるという状況ではないにもかかわらず、自殺することを検討しているという人達がいます。そういった人達はいわば理由をつけて自分を殺す方法を探していると言えます。

こういった人々は、鬱病のために自殺してしまう人々とどのように異なるでしょうか? 彼らには自殺する原因が(少なくとも典型的な原因は)存在しない一方で、彼らは自殺を正当化する理由を探しています。ここで原因と理由を区別することが重要です。自殺に言及していても、それが言及する人の精神状態の悪化を示しており、結果として自殺するリスクがあるというケースにおいては、因果関係が問題になっています。心身の特定の状況(鬱病)によって自殺という結果が引き起こされうるという医学的な因果関係が問題であって、だからこそ問題に対応している機関は病院であるということになります。他方で、自殺する理由を探している人は、意思決定の問題として自殺した方が良いのかどうか検討しているのであって、その人を自殺に導く原因(身体の状況)がある訳ではないのです。したがって病院に行っても病気ではないと診断されることになります。医学的問題と区別されるとすれば、これはむしろ思想的な問題であると言えます。

C&Cがアドバイスできるのは、思想的な問題の方だけです。医学的な問題に関しては病院において診断していただくようにお願いしております(同時に両方の問題が起きていることもあります)。思想的に自殺を願っている家族のメンバーに対して、どのように関わっていけばいいのかということだけが、依頼者様に対してC&Cがアドバイスできる事柄になります。

そういったアドバイスの際に、実際にはケースの状況を踏まえて適切なアドバイスを個別具体的に調整していることはもちろんです。ただし大抵最初に依頼者様にお伝えしていることは、自殺を正当化する理由を作り出すことは難しく、その正当化が失敗していることを指摘することは容易であるということです。自殺を正当化することが経験的に難しいことは、死ぬことを制度的に認める状況が稀であるということからも示唆されます。多くの国々では既に死刑が廃止されていますし、安楽死や尊厳死は厳しい要件の下でしか認められていません。このような制度的消極性は、何らかの理由で「死んだ方が良い」と言える状況は(多面的に慎重に考察されると)極めて限られているということに起因します。したがって、日常的な状況で自殺が正当化できるように思われたとしても、大抵の場合は致命的な見落としがあるということが合理的に予測できます。その見落としを見つけていくことで、思想的な自殺を思いとどまらせることができるということが合理的に見込まれます。実際のケースでは一つ一つ自殺を検討されている方の理屈を検証し、問題点を洗い出していきます。

注意しなければならないのは、このような対応は鬱病になって自殺してしまうという現象を止める効果はないということです。そもそもその場合、いろいろな理由に照らして意思決定として死を選ぶか考えるというプロセス以外の(病状がもたらす)原因が絡んでくるからです。上述の方法は、あくまで理由を見つけて正当化して死のうという人に対してだけ死ぬことを思いとどまらせる効果があるだけであるということには注意が必要です。思想的に自殺を検討している人でも、それと同時進行的に鬱病になって自殺してしまう場合はありうる訳ですから、その方面に関しては病院で診断を受けることなどの適切な対応をとっていただくようにお願いしております。

まとめると、次の通りです。人が自殺に向かうのには二つのルートがある。一方は鬱病などに由来する医学的な問題なので病院で対応してもらえる(もっと言えば、病院に対応してもらわなければなりません)。他方のタイプは思想的なものであるためにC&C(のような人の考えを詳しく吟味できる相談機関)で対応可能である。少なくとも後者の仕方で自殺することは、適切な対応によって防げる見込みが高い。二つのタイプの自殺が同時進行することもあることには注意が必要である。以上です

依頼者様におかれましては、この二つのタイプの自殺を区別した上で、医療機関や相談機関への相談を含めた適切な対応策を採用されることをお勧め致します。

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